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チームコーチング

一人ひとりの能力を最大限に引き出せる
チームワークのよい組織をつくる

あなたの会社は「チーム」ですか?それとも「集団」ですか?
一人ひとりの能力を最大限に引き出し、問題解決し、共通の目標に向かっていくことで
「チーム」へと変容し、より強い力を発揮できるような組織へ

「組織をつくる」チームコーチングとは?

集団を「チーム」に変容し課題・問題を解決するプロセスを「コーチング」の技術を用いて支援することです。
チームコーチングは組織開発の一つの効果的な手段として用いられています。

なぜチームコーチングが効果的なのか?

そもそも、企業はチームであるべきです。少なからず企業には目的があり、そこへと向かう集合体だからです。また、全員が同じ目標に向かうことで、それぞれの力を効率よく発揮することができます。
しかし残念なことに、今の日本の企業の多くは単なる「集団」であるという現実があります。

チームコーチングを導入することで、「集団」を「チーム」へと変容していきます。
その過程で、様々な問題や障害が発生します。ただ、その答えは他者に教えてもらうものでなく、自分達で納得のいく答えを導き出さなければなりません。

そこで、チームコーチが関わることで、内なるリソースを引き出す援助をし、問題解決し、望む目標に向かっていくことで「チーム」へと変容し、より強い力を発揮できるような組織へと変容できるからです。

こんなことありませんか?

  1. 決めた事が守られない。
  2. 社内や職場の雰囲気が良くない。
  3. 人間関係が良くない。
  4. やったもん負け、言ったもん負けの雰囲気がある。
  5. 部門間連携がとれていない。
  6. 会社の方向性がわからないと言う声がよく聞こえる。
  7. 若手が成長しない。
  8. 上司の顔色伺いや、正解探しばかりする。

企業研修や、コンサルティングの導入をしてみても、上記のような問題が結局解決しない。
そのような企業様の声をよく耳にします。

それは今まで「組織のマネジメント課題のソフトな側面」を意識してアプローチできていなかったからです。

コステムが選ばれる理由

チームコーチングや企業研修またはコンサルティング等、組織開発の分野のサービスを提供している企業は多くあります。
その中でも弊社の強み及び、選ばれる理由をご説明いたします。

社労士事務所である

社労士は組織( 人) のハードな側面の問題解決のプロです。 ソフトな側面からのアプローチであるチームコーチングで ハードな側面の問題も多々発見されます。 お客様と共に、両面から組織の真のボトルネックを見つけ出し 目指しているゴールへと向かうサポートができます。

現実の組織の課題解決に役立つ

研修は実務と離れた内容で行われることが多いです。チームコーチングは研修ではありません。コステムのチームコーチングでは、現実にその組織が向き合うべき課題がテーマとなり現実の組織の課題解決にダイレクトに役立ちます。

豊富な実績

チームコーチまたは社労士として、小規模な組織から全国展開している大きな組織までサービス業に始まり小売業・卸売業・製造業・建設業まで幅広い業種、組織に対して多くの実績があります。
どんな組織でも安心してご依頼いただけます。

チームコーチングご提供サービス

6ヶ月を基本とした約7回のセッション

6ヶ月の期間を基本としたプログラムをおすすめしています。約7回のセッションを通じて、メンバーをチームに変革していきます。

セッションだけではなく、経営者様との事前ミーティングを通じたテーマ設定や、メンバー編成、メンバー候補へのインタビューを通じて、現状把握を行います。

セッションのあとの1on1を通じたきめ細やかなフォローアップ

セッションを通じて感じていることや、ビジョンへの疑問、困っていることなどを1on1を通じてフォローしていくことで、チームコーチングの効果を最大化します。

チームコーチングには、常に「混乱」や「疑念」など変革への恐れがつきまといます。1on1によるフォローアップは、メンバーの自己意識を変革することへの後押しとして重要な要素です。

5名~10名程度を基本としています

あまり大人数ですと、チームとしての一体感やフォローアップの限界がありますので、5名から10名程度を基本としてチームビルディングを行います。

中小企業にも導入しやすい料金体系

コーチング期間、人数によって変動いたしますが、中小企業にも導入しやすい料金となっておりますので、お気軽にお問い合わせください。

コステムについて

石川県金沢市の社会保険労務士事務所です。
所在地などの基本情報に加えて、弊社代表のメッセージを掲載しています。

受付終了

【石川県中小企業団体中央会 会員組合所属企業様向け】迫る2025年育児休業関連 法改正!企業が今すぐ取り組むべき対応策

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無料

※石川県中小企業団体中央会の会員組合に所属している企業のみお申し込み可能の
2025年の育児休業関連 法改正で、制度と給付金が大幅に変わります。
1ヵ月以上の男性育児休業者や短時間勤務希望者が増加することが予想され、事前に制度整備が必要です。

受付は終了いたしました

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